企業情報

ビジョン

伝えたいことを、知りたい人に。

今、世界では、たくさんのコンテンツが次々と創造されています。
でも、それは知りたい人のすべてには、まだまだ届いていません。
たとえその情報を知りたい人が、世界にたった一人であったとしても、その人の未来を変える宝物になるかもしれない。まぐまぐは、そう考えています。

自分にとっては大切ではない情報でも、世界の誰かにとっての大切なことが、まだまだ眠っています。
そんな伝えたい人の思いを掘り起こし、知りたい人にすばやく確実につなげるプラットフォームを創る。
それがまぐまぐのビジョンです。

行動指針

Open

業務から情報・コミュニケーションまで、オープンな行動を重視しています。

Sympathy

個人の利益の最大化ではなく、常に共感し思いやりのある行動を大切にしています。

Honest

いつまでも成長できる人とは、人の意見をよく聞き、自分自身を見つめることができる素直な人だと考えています。

Start with “WHY?”

まぐまぐでは本質をとても大事にしています。「なぜ?」から始め、目標に向かって何をどうするかを考えることを常に求めています。

CI(ロゴマーク)に
ついて

まぐまぐ

左の赤を伝えたい人、右の緑を知りたい人とし、まぐまぐのビジョン「伝えたいことを、知りたい人に」を表現。
まぐまぐの頭文字「M」やメールのアイコン、無限大をイメージに。
20年経ったいま、次の20年に向けた成長の想いをロゴに込めました。

代表挨拶

松田 誉史

まぐまぐ!は、1997年のサービススタートより「伝えたいことを、知りたい人に。」の企業理念のもと、多くの方々に、広く当たり前に使われるサービスを届けたいという想いでサービスを提供してまいりました。
今後も、メルマガという形だけにとらわれず、ユーザーのみなさんに、より便利に楽しんで使っていただけるサービスを提案していきます。

代表取締役社長 松田 誉史

役員紹介

山川 英二
取締役CSO 山川英治
浅尾 直樹
取締役 浅尾直樹

会社概要

会社名 株式会社まぐまぐ
代表者 代表取締役社長 松田 誉史
所在地 〒141-0031
東京都品川区西五反田3-12-14 西五反田プレイス8階
事業内容 コンテンツ配信プラットフォームの開発・運営
インターネットメディアの企画・開発・運営
資本金 308,656千円(2020年10月末現在)

アクセス

アクセスマップ

〒141-0031
東京都品川区西五反田3-12-14西五反田プレイス8階
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東急目黒線「不動前駅」から徒歩3分
JR 山手線・東京メトロ南北線・東急目黒線「目黒駅」から徒歩12分
JR 山手線「五反田駅」から徒歩13分

沿革

1999年1月 メールマガジン配信サービス『まぐまぐ!』運営を事業目的として株式会社まぐまぐを設立
1999年12月 『まぐまぐ!』の広告販売開始
2000年7月 東京オフィス開設
2004年11月 東京オフィスを東京都渋谷区桜丘へ移転
2006年9月 プライバシーマークの付与認定
2008年2月 本社を京都府京都市下京区から東京都渋谷区へ移転
2014年12月 総合ニュースWebメディア『MAG2NEWS』サービス開始
2015年3月 金融Webメディア『MONEY VOICE』サービス開始
2015年6月 地域情報Webメディア『ジモトのココロ』サービス開始
2016年9月 記事販売プラットフォーム『mine』サービス開始
2017年9月 本社を東京都渋谷区から東京都品川区へ移転
2017年9月 株式会社エアトリグループにジョイン
2018年3月 『ジモトのココロ』をリニューアルし、旅行Webメディア
『TRiP EDiTOR(トリップエディター)』サービス開始
2019年8月 悩みと共感を伝える恋愛Webメディア『by them』サービス開始
2020年4月 ライブ配信機能『まぐまぐ!Live』サービス開始
2020年9月 東京証券取引所JASDAQ市場に上場

反社会的勢力への対応に関する
基本方針

1.組織としての対応
反社会的勢力に対しては、担当者や担当部署だけに任せず、経営トップ以下、組織全体として対応します。また、反社会的勢力による不当要求等に対応する役職員の安全を確保します。
2.外部専門機関との連携
反社会的勢力による不当要求等に備えて、平素から、警察、暴力追放運動推進センター、弁護士等の外部の専門機関と緊密な連携関係を構築します。
3.取引を含めた一切の関係遮断
反社会的勢力に対しては、取引関係を含めて、一切の関係を遮断します。
4.有事における民事と刑事の法的対応
反社会的勢力による不当要求を拒絶し、必要に応じて民事および刑事の両面から法的対応を行います。
5.裏取引や資金提供の禁止
反社会的勢力による不当要求が、事業活動上の不祥事や役職員の不祥事を理由とする場合であっても、事実を隠ぺいするための裏取引を絶対に行いません。また、反社会的勢力への資金提供は、絶対に行いません。